Google 広告で「一般キーワードキャンペーンからブランド指名が出ている」は危険サイン

Google 広告で「一般キーワードキャンペーンからブランド指名が出ている」は危険サイン

Google 広告で、一般キーワードキャンペーンからブランド指名(自社名やサービス名を含む検索語句)に広告が出ているなら、キャンペーン分離が機能していない危険サインです。原因の多くは、ブランド指名の除外キーワードの設定漏れにあります。

放置すると、ブランド指名からのコンバージョンで一般キーワードの成果が実態より良く見え、予算配分やPDCAの判断を誤ります。

本文では、キャンペーンを分ける理由と3つのリスク、検索語句レポートでの確認手順、除外キーワードの設定方法を解説します。

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目次5章

ブランド指名と一般キーワードを「キャンペーン分離」するのは、なぜ鉄板なのか

ブランドキーワード(指名キーワード)とは、自社の社名やサービス名、商品名を含む検索語句のことです。「リードファクトリー」や「リードファクトリー 料金」のように、すでに自社を知っている人が検索するため、問い合わせや成約に近い検索になりやすいのが特徴です。これに対して、「BtoBマーケティング 支援」のように社名を含まない検索語句を一般キーワードと呼びます。

BtoBマーケティングにおけるGoogle検索広告の運用では、ブランド指名キャンペーンと一般キーワードキャンペーンを分けて運用するのが基本中の基本です。その理由は大きく3つあります。

① 入札戦略を使い分けられる

ブランド指名は検索者がすでに自社を認知しているため、コンバージョン率が高く、CPAも安く抑えやすい傾向があります。一方、一般キーワードはまだ自社を知らない潜在層へのアプローチになるため、コンバージョン率は低くなりがちです。両者を同じキャンペーンに混在させると、入札戦略が最適化されず、予算配分も歪みます。

② 広告文・ランディングページを最適化できる

「リードファクトリー BtoBマーケ支援」で検索している人と、「BtoBマーケティング 代行会社」で検索している人では、求めている情報もフェーズも違います。それぞれに合った広告文やLPを当てられることが、CVRを高める上で重要です。

③ 成果指標を正しく把握できる

ブランド指名と一般キーワードを分離することで、「純粋に新規獲得に貢献している施策はどれか」を正確に評価できます。これはPDCAを回す上で欠かせない視点です。

現場でよく起きる"落とし穴"|一般キャンペーンからブランド指名が配信される問題

キャンペーンを分けていても、「一般キーワードキャンペーンにブランド指名の除外キーワードを設定していない」という状態は非常によく見られます。
この状態で何が起きるかというと、Googleの機械学習が、一般キーワードキャンペーンのキーワードに対してブランド指名を含む検索語句をマッチさせ、広告を配信し続けてしまうのです。
たとえば、一般キーワードキャンペーンに「BtoB マーケティング 支援」というインテントマッチ(部分一致)キーワードを入れていたとします。Googleはこれに対して「リードファクトリー BtoBマーケ支援」という検索語句をマッチさせることがあります。本来であればブランド指名キャンペーンから配信すべきところ、一般キーワードキャンペーンから配信されてしまう。これが問題の本質です。

なぜこれが「運用上よくない」のか|3つの具体的リスク

リスク① 成果の"見かけ好調"に騙される

一般キーワードキャンペーンのCVRが高い、CPAが低い、と喜んでいたら、実は大半がブランド指名の検索語句からのCVだったというケースは現場では珍しくありません。この場合、キャンペーン自体の「真の一般獲得力」はほぼゼロに近いにもかかわらず、予算が投じられ続けます。

リスク② 適切な広告文が届かない

ブランド指名で検索しているユーザーには、「すでに社名を知っている前提」の広告文、実績数値、サービス詳細へのダイレクトなメッセージが有効です。一般キーワードキャンペーンの広告文はそうした訴求になっていないことがほとんどで、CVRや広告品質スコアの低下につながります。

リスク③ 正しいPDCAが回せない

「一般キーワードキャンペーンで何が獲得に貢献しているか」を分析しようとしても、ブランド指名が混在していると数字が歪み、改善の打ち手が見えにくくなります。特に予算規模が大きくなるほど、この"ノイズ"の影響は無視できなくなります。

今すぐできる確認手順と対処法

STEP 1:検索語句レポートでブランド指名の混入を確認する

Google広告の管理画面から、以下の手順で確認します。

  • 対象の一般キーワードキャンペーンを選択
  • 左メニューの「検索語句」をクリック
  • 表示された検索語句の中に、自社ブランド名・サービス名・担当者名などブランド指名に該当するワードが含まれていないかを目視確認
  • 期間は直近30〜90日を目安に確認する

ポイントは「インプレッション数が多い語句だけ見ればいい」という発想を捨てることです。数件のCVしか発生していなくても、それがすべてブランド指名からであれば問題の根は深いです。

STEP 2:一般キーワードキャンペーンにブランド指名の除外キーワードを設定する

ブランド指名の検索語句が一般キーワードキャンペーンから配信されていることが確認できたら、次の対処を行います。

一般キーワードキャンペーンの「キーワード」→「除外キーワード」を開く

  • 自社ブランド名・サービス名・よく使われる略称などをリストアップする
  • 除外キーワードのマッチタイプは部分一致かフレーズ一致で設定する(除外キーワードの部分一致は類義語や類似パターンには広がらず、ブランド名1語ならフレーズ一致とほぼ同じ動きになります。完全一致で除外すると「社名 料金」のような語句が除外されずに残ります。カタカナ・英字・略称などの表記ゆれは、それぞれ登録しましょう)
  • 設定後、1〜2週間後に再度検索語句レポートを確認し、ブランド指名の語句が消えているかを検証する

「なぜこの設定で効くのか」|Googleの機械学習と意図的なコントロールの関係

Googleの機械学習は、広告主の「意図」を読み取ることよりも「コンバージョンを最大化すること」を優先します。そのため、ブランド指名の検索語句がコンバージョンしやすければ、たとえそれが一般キーワードキャンペーンであっても積極的に配信しようとします。
除外キーワードは、こうしたGoogleの自動最適化に対して「この語句は絶対に配信しないでほしい」という明示的な制約を与える数少ない手段です。除外キーワードを使うことで初めて、ブランド指名と一般キーワードのキャンペーン分離が"実態として"完成すると言えます。

「キャンペーンを分ける」だけでは半分しか終わっていない

Google 広告でブランド指名と一般キーワードのキャンペーンを分けて運用することは正しい判断です。しかし、除外キーワードを設定しなければ、その分離は名ばかりになってしまいます。
現場で陥りやすいこの落とし穴を回避するために、今すぐ以下の2ステップを実施してください。

①一般キーワードキャンペーンの検索語句レポートを開き、ブランド指名が混入していないか確認する
②混入が確認されたら、一般キーワードキャンペーンにブランド指名の除外キーワードを部分一致またはフレーズ一致で設定する

この2ステップを徹底するだけで、キャンペーン成果の「真の実力」が可視化され、正しいPDCAが回せるようになります。地味に見えて、成果に直結する現場の鉄則です。

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WRITTEN BY

株式会社リードファクトリー 代表取締役 遠藤由規

代表取締役

一橋大学商学部を卒業後、ENEOS株式会社に新卒入社。その後、日本最大級の屋内型エンターテインメント施設 「アートアクアリウム美術館」の立ち上げに新規事業責任者として参画。2021年よりベンチャー支援のSOICO株式会社にて マーケティング・インサイドセールス責任者を務め、PHC株式会社ではAPACの海外BtoBマーケティング立ち上げに従事。 2023年5月、株式会社LEAD FACTORY.を創業。BtoBマーケティング・インサイドセールスの実務知見をもとに、 スタートアップから大企業まで幅広い規模の事業成長を支援している。

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